できるだけ費用を抑えてインプラント治療を行うためのポイント3選

インプラント美容・健康

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歯の治療を行うにあたり、インプラントは仕上がりの美しさだけでなく従来のブリッジや部分入れ歯に比べてメリットが多いことで近年人気の治療法です。

インプラントの場合、ブリッジのように周囲の健康な歯を削る必要はありませんし、部分入れ歯による「咀嚼能力の低下」「違和感」「クラスプ(固定金具)による周囲の歯への負担」なども無く、天然歯に近い感覚で噛むことができます。

しかしインプラント最大のデメリットとして、健康保険対象外の自由診療のため治療費が全額自己負担という点が挙げられます。

それでも、必要なポイントを抑えることでできる限り費用を抑えてインプラント治療を受けることは可能です。

この記事ではインプラント治療の費用を抑えるために必要なポイントについて解説していきます!

インプラントの治療方法と費用

治療の費用を抑えるためには、まずどのように費用がかかるかを把握することが近道だと思います。

インプラント治療費用の全体としては、診察+カウンセリング費用、CTなどの検査費用、手術代、インプラント本体代、術後のアフターフォローや薬代などが必要になります。

全体の費用をパッケージとして提示している歯科医院もあれば、初回の診察・カウンセリングにより、患者個々の口内や顎の骨の状態に合わせた手術方法や、使用するインプラントの選択後に料金が決まるところもあります。

一概にどちらがお得とは言えません。
パッケージとして料金を提示している医院でも、口内や骨の状態によっては追加の措置(骨造成や骨移植)と別途料金が必要になる場合もあります。

忘れがちな点としては、インプラント施術後の定期メンテナンスも自費診療であり、全額自己負担であることです。
問題がなくても半年に1回は定期メンテナンスが必要と言われていますので、その費用も考慮すべきポイントとなります。

インプラントはその構造により、大きく2タイプに分類されます。

顎の骨に埋め込むフィクスチャー(人工歯根)、上部構造(歯として見える部分)、上部構造の土台となるアパッチメントからインプラントは構成されます。
フィクスチャーとアパッチメントが別々のものを「2ピースタイプ」、一体となっているものを「1ピースタイプ」と呼びます。

「1ピースタイプ」のほうが安価ですが、アパッチメント部分にトラブルが起きると全体を除去することに繋がるため、多くの歯科医では「2ピースタイプ」を推奨しています。

1ピースか2ピースか、素材は純チタンかチタン合金かジルコニアか、コーティングにハイドロキシアパタイトが使われているか、上部構造に使われている素材、それら様々な製品特徴によりインプラントの価格には大きな差があります。

医療機関によっては特定のインプラントだけを勧めてくるというクチコミもありますが、ご自身が納得できるまで、どの製品を使うか医師と相談できることが望ましいのは当然と言えるでしょう。

医療機関の選び方

インプラント治療は個々の医療機関が価格を設定するため、同じ製品を選択したとしても、医療機関によって治療費に差が生じることになります。
医療機関によっては格安での施術をアピールするところもありますが、価格だけで選ぶのは賢明な選択とは言えません。

インプラント埋入は顎の骨に穴を空ける外科手術であるため、感染症のリスクがあり、施術中は全身状態の管理が必要になります。
ご自身の安全が第一ですし、最初のカウンセリングは無料のケースが多いので、まずはしっかり医師や医療機関の設備や様子を確認しましょう。

○確認ポイント
・歯科専用CTなどの設備はもちろんのこと、感染症を防ぐために滅菌器や専用のオペ室が準備されているか
・医師から治療方法の説明がしっかりしていているか(インフォームドコンセントが遵守されているか)
・過大な症例数、割安な初期価格ばかりアピールされていないか(追加費用が発生することはないのか)

治療期間・費用だけでなく、統計的な成功率や残存年数の提示、失敗時のリスクや対処方法、アフターケアや定期メンテナンスについても医師から適切に説明を受け、患者自身が納得して治療に臨むことが大切です。

インプラントの治療費を軽減する方法

インプラントは健康保険の対象外ですが、他の制度活用で費用をある程度カバーできる場合もあります。

医療費控除を活用する

インプラント治療は一般的に使用されている標準的な技法であれば医療費控除の対象となります。
また、公共交通機関を利用した通院の場合は交通費も通院費用として算入することができます。

その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費は、確定申告をすることにより最大で200万円までは医療費控除が適用され、
所得税・住民税ともに還付対象となるため、その年の所得によっては大幅に節税が可能です。

住民税は所得割が課税されている方は税率一律10%のため、医療費控除の金額の10%が還付。
所得税は所得に応じた適用税率に応じた金額になります(例:所得330万円以上695万円未満は20%のため、医療費控除の20%が還付)。

インプラント治療で50万円かかった場合、上記のモデル年収では15万円が還付されるので大きいですね!
(あくまで単純化した例なので詳しくは確定申告のHPなどでご確認ください)

高額療養費制度は使えない?

医療費が高額になった場合に、所得・年齢により算出される自己負担限度額を超えた分が払い戻される高額療養費制度があります。
しかし高額療養費制度は、基本的に歯科の自由診療に使うことが出来ません。

顎の骨が事故で損傷を受けた場合、生まれつき顎の欠損がある場合などの例外もありますが、原則として適用対象外と考えたほうが良いでしょう。

民間の医療保険の保障

民間の医療保険によっては、歯科の自由診療の費用も対象になる商品もあります。
加入している医療保険の補償内容の確認や、問い合わせをしてみましょう。

インプラント治療の費用を抑える方法まとめ

インプラント治療は麻酔や外科手術を伴う、ある程度の割合でリスクもある医療行為です。
また、インプラントを長期間維持するには治療後のメンテナンスも欠かせません。
大事なご自身の身体の一部として長く付き合うことになるものですから、「安かろう悪かろう」で済ますことはできないでしょう。

そのためには信頼できる医療機関を探し、自分にあった製品や治療法を医師と相談できることが大切です。
最終的に払った費用が額面でいくらであったかよりも、費用に見合うだけのQOL(quality of life:生活の質)向上こそ重視すべきです。

一生美味しく食事ができる幸せは、かけがえがないものですものね。
この記事が、インプラントに悩まれている方の一助となれば嬉しいです!

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